コロナ感染後、中和抗体が1年間も持続との研究結果は朗報!ワクチン接種に弾み

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中和抗体のすごさ

1.「中和抗体」とは

中和抗体の仕組み

中和抗体」( neutralizing antibodyNAb)とは、「病原体や感染性粒子が細胞に対して及ぼす生物学的な影響を中和して、細胞を防御する抗体」のことです。

中和によって病原体や感染性粒子は感染性や病原性を失います。

「中和抗体」は、ウイルス・細胞内細菌・微生物毒素に対する適応免疫系の体液性応答の一部です。

「中和抗体」は、感染性粒子の表面構造(抗原)に特異的に結合することで、宿主細胞が感染して破壊する可能性のある相互作用を防ぎます

「中和抗体」による免疫は、感染が起こる前に免疫系が感染粒子を排除するため、「殺菌免疫」としても知られています。

2.「コロナ感染者のうち、97%以上の人に『中和抗体』が1年間持続」との研究結果報道

感染1年後も9割超に「抗体」 変異型ではこれに非ず(2021年5月20日)

5/20に、上記のようなテレビニュース(YouTube)がありました。

日本経済新聞の詳細な報道は以下の通りですが、今後ワクチン接種が進みめば、1年後には「ワクチン接種者の中和抗体持続状況」も確認できることになります。

コロナ感染者と同様、ワクチン接種者にも「1年間の中和抗体持続」の結果が出れば、今後は季節性インフルエンザと同様に毎年(あるいは、コロナが収束するまでの少なくとも数年間)のコロナワクチン接種に弾みが付くのではないかと思います。

効果の見込めない「緊急事態宣言」を何度も出したり宣言延長」をする政府・知事、それを支持する専門家・医師会・野党・マスコミに比べ、今回の報道のような地道な科学的検証・分析をして公表する研究者は立派だと思います。

「休業要請」「時短要請」や「人流抑制」「外出自粛」などの効果を検証することもせずに、いつまでもコロナ不安を煽り、国民の活動の自由の制限を続ける政府や知事と、それを支持する専門家・医師会・野党・マスコミは、猛省して、政策の大転換を図るべき時だと私は思います。

日本医師会の中川会長の「自粛破り」の不祥事2回(「政治資金パーティー」と「寿司デート」)で、ネットでも大炎上していますが、私は感染防止対策はピンポイントで実効ある対策に限定し、広く網を掛けるような今の感染防止対策は即刻やめるべきだと思います。

横浜市立大学の研究チームは20日、新型コロナウイルスの感染から1年後でも、感染を防ぐ「中和抗体」が体内に残っていることを確認したと発表した。従来型に対してはほとんどの人が保有しており、英国型やブラジル型など変異ウイルスに対しては、軽症・無症状者を中心に半年後には感染を防ぐ力が落ちていた。

研究チームは新型コロナに感染し、その後回復した21~78歳の250人について、感染から半年後と1年後に血液中の中和抗体を調べた。必要な中和抗体を持つ人は、半年後の時点で全体の98%、1年後では97%だった。

変異ウイルスに対しても調べた。調査対象の約7割を占める軽症者と無症状者についてみると、感染から半年後に必要な中和抗体を持つ人は、英国型で85%、ブラジル型で81%、南ア型で69%、インド型で75%だった。1年後ではそれぞれ79%、76%、69%、69%となった。軽症者や無症状者は重症者と比べて、もともとできる抗体の量が少ないためとみられる。

記者会見した同大の山中竹春教授は「軽症者は変異ウイルスについて、一定程度再感染するリスクはあるだろう。ワクチンを接種して抗体の量を多くするという戦略が有効だ」と話す。(「日本経済新聞」より引用)



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